厚労省の演習? 新型インフルエンザ

日本に比べ欧米での対応が冷静だったのは、「情報を分かりやすく提供している」ことも大きな要因になっています。

発生当初、メキシコの死者数が異常に高いニースが流れていましたが、その実態を確認することで、今回の新型インフルエンザは弱毒性であり、強毒性のH5N1型鳥インフルエンザに比べると影響がはるかに小さいことが分かりました。
米国では、このことを受け、これを分かりやすく伝えるために、 通常の季節性インフルエンザの場合は年間死者数が36,000人(米国の場合)であることが、情報として添えられました。

これなら「弱毒性ということ」が生活実感として理解することができます。 しかし、国内では、「新型」であることや、人から人への感染確認ということもあり、厚労省やマスメディアは、弱毒性と判明しても加熱状態が続きました。

実態を把握せず、「こうなるかもしれない」という妄想が膨らんでいったように感じます。結果、民間の医療機関も対応に巻き込まれた今回の経緯は、感染症が発生したときの予行演習という、冷ややかな声さえも聞こえてきました。

自分の身の回りに起こっていることは、どの程度のことか?>
通常のインフルエンザによる死者数は、国内では1,000人ほど、 全世界的な推定死者数は、25-50万人に達するそうです。

このような、相手の正体を知る上で必要と思われる情報は、 マスメディアから発信されていたのでしょうか?
識者へのインタビューの中で、触れられることはあっても、 フォローされない状態だったように思います。

米国の医療は、自分で守ることが前提になっています。
その分、政府関係機関からは医療情報は、分かりやすく、そして豊富に伝えられます。

本番は、冬です。
一人一人、今回の予行演習を活かすようにしましょう。

今回の教訓は、「対応が変だと思ったら、厚労省に意見メール」でしょうか。 意見は相手に渡さないと、意見にはなりません。

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